2021年度以降の基準調査媒体について

 ㈱タカオ・アソシエイツでは、新聞、雑誌、テレビ、Webニュースなど、さまざまな媒体で報道分析を行っていますが、広報効果を業界・業態を飛び越えて客観的に測定するため、最低限調査すべき媒体として「基準調査媒体」を設け、調査媒体を統一した上で各種の比較分析を行っています。


フジサンケイビジネスアイの休刊

 現在、基準媒体は、全国紙(朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞、日本経済新聞)、ブロック紙(北海道新聞、東京新聞、中日新聞、西日本新聞)、有力地方紙(河北新報、新潟日報、静岡新聞、京都新聞、神戸新聞、中国新聞)、産業経済紙(日経産業、日経MJ、日刊工業、フジサンケイビジネスアイ)、主要ビジネス誌(日経ビジネス、週刊ダイヤモンド、東洋経済、プレジデント、エコノミスト)の24紙・誌としていますが、このほど産業経済紙のフジサンケイビジネスアイが2021年6月30日付で休刊となることが発表されました。このため、2021年7月以降はフジサンケイビジネスアイを除いた集計となりますのでご承知ください。


ブロック紙・有力地方紙の扱い

 また、ブロック紙と有力地方紙の扱いにつきましても、「PR手帳」(公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会発行)の記載ならびにウィキペディアでの記述に基づき、2021年度から河北新報と中国新聞をブロック紙に移行し、有力地方紙(ブロック紙に準じる規模の地方紙)に新たに信濃毎日新聞と山陽新聞を加えることとしました。この結果、ブロック紙は北海道新聞、河北新報、東京新聞、中日新聞、中国新聞、西日本新聞の6紙、有力地方紙は新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、京都新聞、神戸新聞、山陽新聞の6紙となり、基準媒体は合計25紙・誌となりますのでご理解いただけますようお願いします。