本書は、広報効果測定法や報道分析の手法が未だに確立していない中で、一般に用いられている「広告料金換算値」をはじめ、米国の学者などが提唱している「PIIモデル」（準備・実践・影響の３段階評価）や「マクロ・モデル」（インプット･アウトプット･アウトカムの評価）などの問題点を指摘するとともに、新たな広報効果測定法として「ETAモデル」を提唱したものです。
「ETAモデル」とは、幅広い媒体での露出状況を測る「露出指数」（Exposure to the media）と、報道が大衆に与えるイメージを数値化した「論調指標」（Tone of coverage）、そして影響力のある媒体での露出状況を調べる「広告料金値」（Ad value equivalency）に基づき算出するもので、それぞれの英語の頭文字を取って名づけています。「ETAモデル」に基づく広報効果測定値は、調査媒体や調査期間を統一することで、ベンチマークとの比較だけでなく、全調査対象企業の測定値分布や平均値などを参考にすることができます。
本書ではほかにも、単独主役記事の区分、論調判断、記事内容の分類、人名・商品名・トピックスなどのアイテム抽出、「インプレッション効果」（１面掲載や写真の有無）や「レピュテーション効果」（ブランド報道やCSR報道）などについて言及するとともに、テレビやWebの分析についても解説しています。
ちなみに本書によると、記事1件当たりの平均スペースは、活字の大型化、紙面のビジュアル化、特集企画の増加などで年々大きくなる傾向にあり、直近は188.4㎠であること、記事内容の分類で一番多いのは「商品動向（または事業動向）」（22.4％）で、次に「業界解説」（15.1％）、「経営戦略」（11.7％）と続き、この３項目でほぼ半数を占めていることや、論調判断ではプラス記事が18.8％、マイナス記事が10.8％、一般記事（ニュートラル）が70.4％であることなどが、主要企業約110社の基準媒体（全国紙､ブロック紙､有力地方紙、産業経済紙、主要ビジネス誌の21紙・誌）における掲載記事約12万件の報道分析で判明したことが紹介されています。そのほかにも、広告料金換算値の月平均額が約6,100万円であることや、ニュースリリースによるインプット情報のうち、記事になる割合（ヒット率）は平均46.3％、記事全体に占めるアウトプットは平均35.1％という調査結果も掲載しています。
価 格：非売品
体 裁：A5判 44ページ
『報道分析の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、
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本書は、広報部門が関わる各種広報ツールについて、その特徴や最近の傾向などを紹介しています。
紙媒体の広報ツールは、Webサイト、電子媒体、SNSの広がりの中で、ややもすると時代遅れのように見られがちですが、(財)経済広報センターが2012年3月に発表した「企業の広報活動に関する意識実態調査」によると、広報部門が対応している業務の割合は「社内報」や「PR紙・誌」の作成が3年前の調査より5ポイント以上増加しており、デジタル化の反動からか、従来の広報ツールが再び見直されるようになってきたようです。
本書では、こうしたデータを盛り込みながら、情報発信の手段、各種広報ツールのターゲットやポジショニング、特徴や最近のトレンドなどを解説。たとえば「ニュースレター」では、台割構成のサンプルなどを掲載するとともに、ニュースレターが有するリレーションズ効果やパブリシティ効果を実際の調査データに基づいて紹介。目新しい「手帳型ファクトブック」についても、その誌面イメージなどを掲載するとともに、マスコミからの評価を含めて特徴や発行意義を箇条書きで説明しています。
また、「社史・年史」については、ハードカバーの豪華装丁本ではなく、最近のトレンドである簡易型社史を紹介。これは、会社の沿革などを必要最小限にまとめ、ソフトカバーのハンディサイズとしたもので、印刷コストが大幅に削減できるほか、社員全員に持たせることでインナー・コミュニケーション・ツールとしての役割も担います。そのほか、「企業出版」や「PR誌」では、そのPR的効果や歴史などを紹介。日本のPR誌のルーツは、胃腸薬の「宝丹」を販売していた守田治兵衛商店が明治10年（1877年）に出版した「芳譚雑誌」であること、また、企業出版の始まりは明治21年（1888年）に発行された天賞堂の「時計取扱方心得」であることなどが紹介され、これらの冊子が日本のPRの源流であるとしています。
ほかにも、「危機管理マニュアル」「CSRレポート」「社内報」「ホームページ（Webサイト）」について、その要諦や問題点などが説明され、最後に「広報ツール・手法の用語解説」「文章作成上の注意点」「取材上の注意点」「漢字･仮名の一般的な使い方」が補足資料として掲載されています。
価 格：非売品
体 裁：A5判 54ページ
『広報ツールの手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、
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本書は、広報活動に関する基礎知識やノウハウ、そして広報活動のチェックポイントについて、グラフやイラストを使って紹介。PR用語についてもわかりやすく解説しています。
収録した内容は、「広報の定義」「PRの歴史」「広報と広告の違い」「広報業務」「情報発信の方法」「マスメディアとは」といった広報の基礎から、「取材対応の原則」「パブリシティの条件」「記者発表の方法と流れ」「ニュースリリースの書き方」「ニュースリリースの送り方」「記者会見の開催」などの実務編、そして「ネット広報」「緊急時の広報」「経営トップの役割」「広報体制」「広報活動の見直し」などにも言及しています。
当社では、これまでにも『広報パーソン必携 広報・危機管理マニュアル』などを発行し、その中で紹介した広報活動のチェックポイントは、協会発行の『PR手帳』でも「広報・PR実務に役立つチェック＆フロー」の中で引用されています。今回の『広報活動の手引き』は、このチェック項目をさらに充実。「取材対応」「ニュース素材」「ニュースリリース」「記者会見」「緊急会見」「トップ取材」についてそれぞれ1ページずつチェックポイントを設けています。
また、「経営トップの役割」では、「トップの露出が多い企業は論調も良い」「トップの認知度が高い企業は企業イメージも良い」「トップの評価が高いと企業評価が高い」というPI（プレジデント・アイデンティティ）の原則を、当社が行ってきた報道分析やマスコミサーベイの調査結果をもとに、データをイメージ化したグラフで示しています。
価 格：非売品
体 裁：A5判 60ページ
『広報活動の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、
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本書は、危機管理に関する基礎知識やノウハウ、ケーススタディごとのチェックポイントなどについて、図表を使って詳しく解説しています。
収録した内容は、危機管理の基礎である「リスクマネージメント」「クライシスコミュニケーション」「レピュテーションマネジメント」から、「取材対応の原則」「記者会見の心得」「緊急時のトップの心得」「緊急時の広告の取り扱い」「CM自粛の考え方」などの実務編を網羅。また、ケーススタディでは、「大地震などの災害発生」「欠陥・不良製品の発生」「知的財産侵害・不適正表示」「情報漏洩・紛失」「社員・役員の犯罪」「内部告発」「クレームトラブル」「会社への脅迫」「誤報・風評」「ネットトラブル」「人身事故の発生」「海外で発生した事件・事故」「有害物質の流出・環境汚染」「不適切な表現」などにおける基本対応やチェックリストを解説しています。
当社は、これまでにも各種『広報・危機管理マニュアル』を作成しており、2008年には「PRアワ－ドグランプリ」（公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会主催）でスキル部門賞を受賞しています。今回、発行した「危機管理の手引き」は、これまでのマニュアルをボリュームアップするとともに、最新情報を盛り込み、スタンダード版として改定したものです。
価 格：非売品
体 裁：A5判 92ページ
『危機管理の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、
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